bring your own deviceで守るべき情報を明確化する

bring your own deviceはbyodと略されることも多く、私物のスマートフォンやタブレットなどのスマートデバイス端末を仕事にも用いることをいいます。
企業としてbring your own deviceを認めることで、私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の一元管理も可能で、隠れて私物のモバイルデバイス端末を業務で使用するというリスクを回避できます。
bring your own deviceを導入する際には、守るべき情報範囲を決定する必要があります。
業務データとプライベートデータが共存しているbring your own deviceにおいては、企業としてどの情報を保護するべきなのか?を明確に判断する必要があります。企業がどの情報を保護するべきかを明確にした上で、それに則った運用方法を策定する必要があります。利用用途に関係するデータを企業内の情報としてとどめておくべきものかどうかを判断する必要があります。

スマートフォンの業務利用と、mdm比較

スマートフォンやタブレットをビジネスツールとして利用している企業は増えています。ビジネスツールとして安全にそして円滑に活用するためには、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の管理が重要になります。
そこで必要となってくるのがmdmです。mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、mdmを導入することでスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を安全にそして効率的に使用することができます。例えば、デバイスオーナー端末とすることで今まで行えなかった制限を実現することも可能です。
また仕事用プロファイスの設定が行えるmdmもあります。新たにモバイルデバイス端末内にプロフィール領域を設定することで、プロフィール領域にmdmの制限をかけることができます。
この機能は私用のモバイルデバイス端末を業務で利用するbyodを導入した企業におすすめの機能と言えます。このようにmdmには製品によって利用できる機能面が異なります。それぞれのmdmの特徴を把握して、比較した上での利用、導入が望ましいでしょう。

byod導入によるデバイス端末の管理ソリューション

byodプログラムを実施すると、会社所有のモバイルデバイス端末の必要性が低減され、モバイルデバイスとキャリアのコスト削減につながります。byodは私物のモバイルデバイス端末を業務でも使用することであり、安全なコラボレーションソリューション、イントラネット、社内でのモバイルアプリへのアクセスをうまく提供して、ユーザーの生産性を向上させることが可能です。
byodを導入する時に大切になるのが、仕事用と個人用の使用方法を明確に分けることです。音声、テキスト、データ課金などを仕事と個人で明確に区別することができれば、組織ではセキュリティを犠牲にすることなく、費用を節約できるでしょう。
またプライバシーの保護と安全性の高いデータの情報漏えい防止も必要です。
未許可のモバイルデバイス端末をネットワークからブロックする利用制限も可能です。統合管理されたコンソールから異なるユーザーや部門、場所などデバイスタイプに様々なポリシーを設定し、最大限の安全性と柔軟性を実現していきます。
適切なセキュリティ方針を確実に実施するためにはmdmソリューションは欠かせません。

導入事例が増えるmdm

導入事例が増えるmdmは、モバイルデバイス端末を業務で使用する企業や教育機関などの組織において、考えなければいけない問題となっています。
mdmはモバイルデバイスのビジネス活用においては欠かせません。mdmを用いて導入した大量のモバイルデバイス端末を一括管理することができ、管理することで様々なユーザーの課題を解決できます。たとえば教育機関でのmdm導入事例では、教育用iPad向けの高度な共用利用や授業支援を実現することができます。一括管理して設定などを随時変えることで柔軟に授業に対応できるスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の活用が可能になります。
教育機関の管理者はモバイルデバイス端末の管理まで手が回らないことが多いため、mdmをうまく活用するのがよいでしょう。mdmの製品は種類も多いので、それぞれの企業や教育機関のニーズに合った、mdmツールを導入することが成功の秘訣になります。

スマートフォンのセキュリティ対策

スマートフォンやタブレットは企業の業務において欠かせない存在となっています。携帯電話とパソコンの両方の機能を兼ね備えているスマートフォンは外出先での仕事も効率よく行うことができるので、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を活用することで様々な働き方が可能となっています。
モバイルデバイス端末を業務で活用する際に一番気になるのがセキュリティ対策です。セキュリティ対策をしないでモバイルデバイス端末を導入してしまうと、様々なリスクが浮き彫りになってきます。例えばスマートフォンやタブレットを外出先で紛失してしまったり、盗まれてしまったりした場合、第三者にモバイルデバイス端末寺内の情報が流出してしまう可能性があるのです。
そこでモバイルデバイス端末を導入する際にはセキュリティ対策をしっかりと行う必要があります。モバイルデバイス端末のセキュリティ対策と言えばmdmです。mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことで、企業のセキュリティポリシーに基づいた端末設定を徹底させることも可能です。

byodを円滑に行うためのmdmソリューション

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で使用する流れは増えています。
多くの企業や組織はモバイルデバイス端末導入で会社から端末を支給しますが、企業の中には従業員の私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で使用するbyodを導入するケースも多いです。
一般的なスマートフォンやタブレットの業務用途としては、電話、メール、スケジュール、連絡帳、Webブラウンジング、ファイルビューワー、イントラネット、クラウドサービス、カメラ、ボイスメモ、ビデオチャット、位置情報、オリジナルアプリ、一般向けアプリなどです。
これらの基本的機能が使用できるようにmdmソリューションを導入し、設定する必要があるでしょう。業務での利用を安全にそして効率よく行う必要がありますので、その点でmdmソリューションによる管理は管理者、企業にとって必要不可欠です。byodはメリットが大きい反面、リスクも大きいことを忘れてはいけません。

mdm導入にあたり配慮すべき点とは?

mdm導入事例は増えているものの、mdm製品を導入、運用するにあたって配慮しなければならない点はたくさんあります。
ビジネスユーザーにとって業務利用の効率アップや利便性の向上を目的にモバイルデバイス端末の導入が進められています。
企業内ネットワークへの接続には既存のシステムによる従来のパソコンを対象としたセキュリティポリシーや権限認証によるシステム利用の制限があるため、カンタンに接続できないような状況になっていることがあります。
特に外部接続に対しては制限をかけている場合も多く、今までのパソコンからモバイル接続のネットワーク環境の設備のままでは、スマートフォンやタブレットからの接続が困難になるケースが多く見られます。
mdmによって制御されたセキュリティポリシーを確保できる端末環境での接続を認める仕組みを準備しなければなりません。企業のセキュリティポリシーとmdm運用管理の用件を結び付けることが重要となるでしょう。

bring your own deviceの現状

bring your own deviceはbyodと略されており、多くの企業が興味を示しています。bring your own deviceは個人所有のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスt何松を業務に利用することです。
今までは仕事に使用するモバイルデバイス端末はパソコン、タブレット、スマートフォン、企業が社員に支給するのが当然でした。
しかしbring your own deviceではそこが変わってきており、個人所有のモバイルデバイス端末を業務でも利用することを認めようという考え方です。
会社的にはbring your own deviceを認めていないのに、従業員が会社の許可を取ることなく、勝手に個人のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で使用することをシャドウITと呼んでいます。
bring your own deviceを導入するにあたり気を付けておきたいのが、セキュリティ上の課題です。
業務データとプライベートデータが同一端末に共存することになるので、セキュリティはしっかりと対策しなければなりません。

mdm導入事例から分かるmdmの重要性

タブレットやスマートフォンを企業として活用している導入事例は非常に多いです。タブレットは社員が現場の課題解決策を自分で考えて、それを改善するためのツールとして用いることができ、業務効率向上には欠かせません。
しかしタブレットやスマートフォンなどのモバイルデバイス端末を導入する場合、セキュリティについては会社全体、企業全体として重要なテーマであり、しっかりと対策を考えなければなりません。
システム面の統制はもちろんですが、現場での教育や指導などを徹底することで、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を円滑に利用できるようになるでしょう。
社員の自主性を尊重詩ながら、セキュリティポリシーに則った運用を実現することが重要であり、そのためにはmdmは欠かせない管理ツールとなるでしょう。
mdmツールを用いて管理を行うことで、管理自体がスムーズに行われ、コスト削減にもつながっていきます。

企業が抱えるbyodの課題とは?

byodとは従業員の私物であるスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を職場に持ち込んで業務に利用することを言います。このbyodは海外では広く浸透しているものの、日本においてはいまだにまだあまり普及していません。その理由としてbyodが抱える課題があるからです。
byod導入企業が抱える課題として、情報セキュリティに不安が出てしまいます。byodで私物のモバイルデバイス端末を使用すると、データの不正取得やモバイルデバイス端末そのものへの攻撃など情報に関する不安がついてきます。
またモバイルデバイス端末を紛失したり、盗難されたりした時には、リモート端末ロック機能やデータワイプ機能を使用することである程度の情報漏洩を未然に防ぐことができます。
さらにセキュリティアプリの更新をおこなえば、不正なプログラム感染予防にもつながります。
企業側としてはbyodを導入する場合、mdmなどでしっかりと管理する必要があるでしょう。