大量導入時に必要なmdmとは?

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の一元的な管理をサポートする管理ツールと言えばmdmです。mdmとは日本名ではモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、モバイルデバイス端末を導入時の検討事項の1つとなります。企業や教育機関などの組織で大量のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入する場合、それらを導入する時にmdmの導入も同時に行うことがよくあります。
mdmを導入することによって、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の初期設定であるキッティング作業をスムーズに行うことができるようになり、管理者がモバイルデバイス1台1台に1つずつ管理する必要がなくなります。また設定した後に、設定変更や更新などの管理もmdmを導入しておくことで簡単にそして一括して行うことができるようになるのです。
mdmとは大量のモバイルデバイス端末を導入する場合、欠かせない管理ツールとなるでしょう。

iPhoneのリモートワイプ機能

モバイルデバイス端末を管理するソリューションであるmdmにはいくつかのセキュリティ機能が搭載されています。一般的な機能の1つであるリモートワイプは遠隔操作で、モバイルデバイス端末内の情報を全て消去して、工場出荷時の状態へと初期化することができる機能操作になります。このリモートワイプはiPhoneの設定にも付いている機能になります。
iPhoneのリモートワイプは、iPhoneを紛失した時にだれかに悪用されたり、情報を流出されたりしないようにするために、データを遠隔で削除する機能になります。
業務で利用しているiPhoneには重要なデータや個人情報、機密情報などが入っていることが多いので、特にこのリモートワイプの機能は設定しておく必要があるでしょう。iPhoneにおいては「iPhoneを探す」という機能の中に、リモートワイプ機能が含まれています。
運よくモバイルデバイス端末が手元に戻ってきた場合は、iCloudのバックアップ機能を使えば、モバイルデバイス内の情報を復元することも可能です。

android端末管理ツールの機能

android端末の端末管理ツールであるmdmは、androidのモバイルデバイス端末を一元管理するのに非常に効率よいソリューションになっています。
android端末管理のmdm機能はいくつもありますが、プッシュメッセージの送信、デバイスの画面ロック、端末に設定したパスコー度の解除、リモートロック、リモートワイプなどの基本的な機能の他に、パスコー度設定、機能制限、コンテンツ制限、ドキュメント配布、アプリ管理・配布、位置情報表示、連絡先配布、mdm無効化防止、セキュアブラウザ機能などたくさんの機能があります。
モバイルデバイス端末の機能制限では、カメラ機能の使用禁止やSDカードやBluetoothの仕様制御、端末の設定メニューへのアクセス禁止、データ暗号化の使用などの機能があります。
コンテンツ制限においては、YouTubeアプリ、ブラウザアプリ、Googleplayアプリの使用を制限することができます。
アプリ管理・配布では、自社開発アプリの登録・配布、Googleplay推奨アプリの配布、禁止アプリをインストールした時に管理者に通知メールが自動送信されるなどの機能があります。

コスト削減につながる、byod事例

byodはbring your own deviceの略であり、個人が所有しているスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務でも活用するこをと言います。
byodを導入する企業の事例は増えてきており、日本国内での拡大は広がっているものの、海外では日本よりもさらにbyodを導入している事例が多くみられます。
社員向けに1人1台スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を用意するのはコストが高くて会社的にも負担が大きいと感じている企業でも、byodを導入すれば初期導入費用のコストカットにつながりスムーズに行うことができます。社員が普段から使用しているスマートフォンやタブレット、パソコンなどのモバイルデバイス端末を業務利用に活用できるbyodはスタートアップ企業や中小企業において採用されており、個人端末を活用して社員のための設備コストを節約することで初期費用のコストを下げられます。

OSの違いによるmdmエージェントについて

スマートフォンやタブレットのOSとして一般的なのはiOSとandroidでしょう。
OSの違いによってモバイルデバイス端末を管理するツールであるmdmの特徴も少し異なります。
iOS端末においては、OS標準でmdm向けのAPIを提供していて、mdmサーバが発行した制御コマンドをAPIを通じて構成プロファイルに反映することでmdmが成立します。
一方androidはOS標準で提供されるmdm向けAPIは少いですが、アプリケーションからは広範なモバイルデバイス端末機能を利用することができます。
管理方法に関してはiOSにおいてはmdm用構成プロファイスを端末へインストールすることで実現します。mdm用の構成ファイルは端末側で削除が可能になってしまうので、端末がmdm管理外になった場合に探知できる機能や仕組みを備えておかなければなりません。
一方androidはmdmエージェントアプリケーションを活用することが一般的です。
mdmエージェントアプリケーションは、モバイルデバイス端末側で削除が可能なため削除できない仕組みを備える必要があります。

mdmによるモバイル端末管理

企業で導入が進むモバイルデバイス端末と言えば、スマートフォンやiPad、androidやWindowsなどのタブレットです。それらのモバイル端末管理を大幅に効率化させるためには、モバイルデバイス端末管理(mdm)が必要になります。
特に企業の情報システム部、総務部などのモバイルデバイス端末管理者の負担は軽減され、安全にそして効率よく、モバイルデバイス端末の管理を行うことができるでしょう。
スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末管理で現在利用されている主な機能としては、利用状況の把握、紛失・盗難時のリモートロック、紛失・盗難時のデータ消去やワイプ機能、散在するモバイルデバイス端末の把握、モバイルデバイス端末導入時の初期設定の管理、社内開発アプリケーションの管理、データの暗号化などがあります。これらの機能を効率よく用いることで、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の管理負担を大幅に削減して、情報漏えいのリスクを軽減させるセキュリティ対策につながります。

bring your own deviceで守るべき情報を明確化する

bring your own deviceはbyodと略されることも多く、私物のスマートフォンやタブレットなどのスマートデバイス端末を仕事にも用いることをいいます。
企業としてbring your own deviceを認めることで、私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の一元管理も可能で、隠れて私物のモバイルデバイス端末を業務で使用するというリスクを回避できます。
bring your own deviceを導入する際には、守るべき情報範囲を決定する必要があります。
業務データとプライベートデータが共存しているbring your own deviceにおいては、企業としてどの情報を保護するべきなのか?を明確に判断する必要があります。企業がどの情報を保護するべきかを明確にした上で、それに則った運用方法を策定する必要があります。利用用途に関係するデータを企業内の情報としてとどめておくべきものかどうかを判断する必要があります。

スマートフォンの業務利用と、mdm比較

スマートフォンやタブレットをビジネスツールとして利用している企業は増えています。ビジネスツールとして安全にそして円滑に活用するためには、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の管理が重要になります。
そこで必要となってくるのがmdmです。mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、mdmを導入することでスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を安全にそして効率的に使用することができます。例えば、デバイスオーナー端末とすることで今まで行えなかった制限を実現することも可能です。
また仕事用プロファイスの設定が行えるmdmもあります。新たにモバイルデバイス端末内にプロフィール領域を設定することで、プロフィール領域にmdmの制限をかけることができます。
この機能は私用のモバイルデバイス端末を業務で利用するbyodを導入した企業におすすめの機能と言えます。このようにmdmには製品によって利用できる機能面が異なります。それぞれのmdmの特徴を把握して、比較した上での利用、導入が望ましいでしょう。

byod導入によるデバイス端末の管理ソリューション

byodプログラムを実施すると、会社所有のモバイルデバイス端末の必要性が低減され、モバイルデバイスとキャリアのコスト削減につながります。byodは私物のモバイルデバイス端末を業務でも使用することであり、安全なコラボレーションソリューション、イントラネット、社内でのモバイルアプリへのアクセスをうまく提供して、ユーザーの生産性を向上させることが可能です。
byodを導入する時に大切になるのが、仕事用と個人用の使用方法を明確に分けることです。音声、テキスト、データ課金などを仕事と個人で明確に区別することができれば、組織ではセキュリティを犠牲にすることなく、費用を節約できるでしょう。
またプライバシーの保護と安全性の高いデータの情報漏えい防止も必要です。
未許可のモバイルデバイス端末をネットワークからブロックする利用制限も可能です。統合管理されたコンソールから異なるユーザーや部門、場所などデバイスタイプに様々なポリシーを設定し、最大限の安全性と柔軟性を実現していきます。
適切なセキュリティ方針を確実に実施するためにはmdmソリューションは欠かせません。

導入事例が増えるmdm

導入事例が増えるmdmは、モバイルデバイス端末を業務で使用する企業や教育機関などの組織において、考えなければいけない問題となっています。
mdmはモバイルデバイスのビジネス活用においては欠かせません。mdmを用いて導入した大量のモバイルデバイス端末を一括管理することができ、管理することで様々なユーザーの課題を解決できます。たとえば教育機関でのmdm導入事例では、教育用iPad向けの高度な共用利用や授業支援を実現することができます。一括管理して設定などを随時変えることで柔軟に授業に対応できるスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の活用が可能になります。
教育機関の管理者はモバイルデバイス端末の管理まで手が回らないことが多いため、mdmをうまく活用するのがよいでしょう。mdmの製品は種類も多いので、それぞれの企業や教育機関のニーズに合った、mdmツールを導入することが成功の秘訣になります。